YouTubeの企業アカウントについてご存知でしょうか？この記事では、YouTubeの企業アカウントの開設方法から、YouTubeを企業が活用するメリットまで徹底解説します。
また、YouTubeの企業アカウントを使ったプロモーションの成功事例も5つ紹介しますので、これから企業アカウントの活用を検討している方はぜひ参考にしてみてください。
Youtube全体のYoutubeマーケティングに関しては以下の記事をぜひご覧ください。
YouTubeマーケティングとは？企業の4つの成功事例から学ぶやり方・活用方法
目次
YouTubeの企業アカウントとは
YouTubeの企業アカウントとは、いわゆるビジネス向けのYouTubeチャンネルのことを指します。
最近では、YouTubeの企業アカウントは多くの企業で活用されています。そのため、一度は企業チャンネルや企業が配信する動画を見たことがあるのではないでしょうか。企業によってアカウント開設の目的は様々ですが、主に集客や商品の告知、プロモーションなどの目的で活用される場合が多いです。
急速なデジタル化が進んでいる現代において、YouTubeの企業アカウントを開設したいと考える方も増えています。
企業がYouTubeアカウントを活用する3つのメリット
ここからは、企業がYouTubeアカウントを活用するメリットについて解説していきます。YouTubeの企業アカウントを活用することで、売り上げが上がるなどのメリットは期待できるのでしょうか？
- 1. 安定した購入を見込めるファンを獲得できる
- 2. 拡散により商品の周知ができる
- 3. 購入を見込める層に直接アプローチできる
1. 安定した購入を見込めるファンを獲得できる
YouTubeにはチャンネル登録機能があります。チャンネル登録をうまく活用すると、コアなファンの囲み込みが可能です。アップロードした動画を通して自社の商品やサービスに興味を持ってもらい、チャンネル登録がされれば、継続的にそのユーザーには自社の情報を配信できます。
そのため、新商品動画をアップロードするたびに購入を検討してもらえたり、キャンペーン動画をアップするたびに積極的にキャンペーンに参加してもらえたりといった形で、安定した購入を見込めるファンの囲い込みができる点はYouTubeのおすすめポイントです。
2. 拡散により商品の周知ができる
YouTubeにアップロードした動画に共感してもらえたり、「タメになる」と感じる動画であった場合に、ユーザーからのSNSへの拡散が期待できます。そのため、商品のプロモーション動画が多くのユーザーに共感され、FacebookやTwitterなどの各種SNSで拡散されると、YouTube以外のユーザーにも自社製品を知ってもらえるきっかけとなります。
また、SNSの拡散は無料にも関わらず、でうまく拡散されていくと、企業側でも想像ができないほどの売り上げにつながるという場合もあります。SNSでの拡散効果が期待できる点はYouTubeの大きなメリットと言えるでしょう。
3. 購入を見込める層に直接アプローチできる
YouTubeのユーザーは国内だけでも、月間6,200万人のアクティブユーザーがいます。ユーザー数の多さもさることながら、その年齢層の幅広さもYouTubeの特徴です。最近ではユーチューバーなども流行っており、若者が活用するプラットフォームであると思われがちですが、実はYouTubeのユーザーは10代から60代にかけて幅広く利用されています。
そのため、自社のターゲットになりうる年齢層のユーザーが一定数YouTubeを利用しており、その層が興味を抱きそうなコンテンツを配信することで、購入を見込める層に直接的にアプローチをしていくことが可能です。ちなみに、性別にも男女で大きな差はありませんので、男性女性いずれをターゲットにした場合でもYouTubeは効果的です。
プロモーションにおいて、自社のターゲット層につながるユーザーにコンテンツを届けることが売り上げアップにおいても重要です。そのため、自社と親和性の高いユーザーにアプローチしやすい点もYouTubeの特徴です。
このように、安定したファンを獲得でき、拡散により商品の告知ができること、さらに確度の高い人に対して直接アプローチできるというYouTubeの特徴を活かすことで、売り上げアップを期待できます。
YouTube企業アカウント作成には費用がかかる？
これからYouTubeの企業アカウントを作成使用するという方も多いでしょう。では、YouTubeの企業アカウントを利用する場合に、費用はかかるのでしょうか？
実は、YouTubeの企業アカウントはビジネス向けのアカウントと謳ってはいるものの、実際のところ個人アカウントとほとんど変わりません。そのため、個人アカウント同様に開設にあたって特に費用が発生することはないので、誰でも気軽に活用できます。
なお、あくまで自社のチャンネルに動画をアップロードする場合においては費用がかからないということであって、YouTubeを活用した広告の実施などは費用がかかります。また、YouTubeのチャンネル開設代行を依頼できる代理店もありますが、代理店に依頼する場合であればもちろん開設にあたっての費用が発生します。自社で実施する場合に限り、費用は発生しないということです。
YouTube企業アカウントの作り方
ここでは、これからYouTubeの企業アカウントを開設したいという方に向け、YouTubeの企業アカウントの作り方を紹介していきます。企業アカウントとは言っても、アカウントの開設方法はいたって簡単で、個人アカウントの開設と手順はほぼ同じです。
- 1. Googleアカウントを作成する
- 2. チャンネル名を登録する
- 3. チャンネルを設定する
ステップ1：Googleアカウントを作成する
まず、YouTubeのアカウント作成時にはGoogleアカウントが必要です。そのため、YouTube登録前に、事前に企業用にGoogleアカウントを準備しましょう。既存のアカウントがある場合は、そちらを利用するので問題ありません。
なお、個人用のGoogleアカウントと連携させてしまうと、その個人だけが管理できるチャンネルになってしまいます。そのため、企業用のアカウントを開設するようにしてください。
ステップ2：チャンネル名を登録する
Googleアカウントの登録が完了したら、YouTubeにログインします。ログイン後「YouTubeの設定」をタップし「新しいチャンネルを作成」画面に進みましょう。
なお、このときGoogleアカウントを発行した際に同時に登録された個人のYouTubeチャンネルがデフォルトで表示されていますが、こちらは無視して企業用のチャンネルを新規で開設していきます。
なお、開設時にチャンネル名の登録が可能です。チャンネル名はユーザーの目に触れる重要なポイントですので、基本は企業名を入力するようにしましょう。
ステップ3：チャンネルを設定する
チャンネルのアイコンや説明文、アートなどを設定していきます。アイコンはチャンネル名同様、企業を識別する重要なポイントです。そのため、ロゴなど自社の象徴となるデザインを取り入れると良いでしょう。
チャンネルの細かい設定が完了したら、商品紹介動画や企業紹介動画など、動画のアップロードをすればチャンネル設定は完了です。
なお、チャンネル開設後は、いかにチャンネル登録者数を伸ばしていくか、動画の閲覧数を伸ばしていくかといった点がどの企業でも課題となります。YouTubeの企業アカウントをお持ちの企業は、それぞれ戦略立ててYouTubeの運用しているので、自社で開設を希望される方は、開設後の運用体制もしっかりと決めておくと良いです。
おすすめのYouTube企業アカウント5選
最後に、ぜひYouTubeで企業アカウントを運用するにあたって参考にしたい、他社の企業アカウントの成功事例についても紹介します。他社から学べる部分もあるでしょうから、良いところは自社でも取り入れつつ、ぜひ運用時の参考にしてみてください。
- 1. ハードオフ筑後店・ハードオフ久留米国分店
- 2. 資生堂
- 3. TOYOTA
- 4. 日清食品
- 5. マクドナルド
1. ハードオフ筑後店・ハードオフ久留米国分店
一つ目は、ハードオフ筑後店ハードオフ久留米国分店さんの企業アカウント活用事例です。こちらの企業でアップロードされた動画が、なんと300万回の再生回数を記録しています。具体的にどのようなプロモーションを行っているのかというと、ハードオフの店員さんが楽器でT.M.Revolutionの楽曲を演奏されるというストーリーになっています。
なお、ハードオフさんは中古品の買取販売がコンセプトですので、使用している楽器はすべて「壊れたもの」だそう。その斬新なアイディアと、演奏のレベルの高さから「すごい」「心が掴まれた」というコメントが多数残されていました。
非常に多くのユーザーに再生されたことで、ハードオフさんの認知向上にもつながりました。また、「働いている人が楽しそう」「一緒に働きたい」といった採用効果にもつながります。
「ジャンク品の楽器でもここまでの演奏ができるのか」と販売商品に関する興味喚起にもつながる内容になっていますので、商品プロモーションという視点でも、企業プロモーションという視点でも、成功だったと言えるでしょう。
2. 資生堂
続いては、化粧品メーカーの資生堂さんの事例です。企業CMや化粧の仕方などの動画をあげており、チャンネル登録者数は6万人を超えています。メイク動画など、ユーザーの興味を引きやすいコンテンツが多い点も資生堂の強みではあります。
しかし、一番再生回数が多かったのは少し変わった動画でした。「メーク女子高生のヒミツ」という動画で、なんと再生回数は1,000万回を超えています。動画はかわいらしい女子高生数名がカメラを見つめているところからスタートします。そこから逆再生で動画を進めていくと、実は「女子高生たちはメイクで化けた男子高生だった！」というオチになっています。
動画のユニークさとまるで映画のような洗練された映像が瞬く間に話題となりました。本動画のコンセプトは、「資生堂＝お母さん世代の化粧品」というイメージを覆し、「若者にも人気の化粧品ブランド」を目指すというもの。そのため、モデルを女子高生に、内容も若者にバズりそうなユーモアのあるものにしたところが、うまくターゲットにもマッチしたという事例です。
3. TOYOTA
3つ目は、TOYOTAさんの事例です。TOYOTAの車種別の動画や、デモンストレーション動画などが多数アップロードされており、車の購入を検討されている方にとっては非常に有用な情報になりますね。
特にTOYOTAさんの動画の中で注目を集めたのが、父の日に合わせて投稿された「Loving Eyes -Toyota Safety Sense」です。父親、娘それぞれの視点から見たお互いの生き様を描いた動画となっており、「父の日」というイベントに合わせた投稿が功を奏し話題となりました。
700万回以上再生されており、TOYOTAブランドを改めて認知するきっかけとなったほか、動画の中にうまく新テクノロジーの情報を織り込むことで、「最新の技術で安全な運転の実現ができる」というメッセージをうまく世に広めることに成功しています。
4. 日清食品
4つ目は日清食品さんの事例です。日清食品さんのYouTubeアカウントには、13万人以上のチャンネル登録者数がいます。
日清食品さんでは、YouTubeを「マス広告」の一つという位置付けで活用されており、SNSでリーチしやすい若者だけでなく、動画を活用することで「お茶の間」にリーチすることを目的にしています。動画の場合、反響が大きくなるとワイドショーやニュース番組などで取り上げられる機会も多くなり、結果としてWebに止まらないプロモーションができると考えているそうです。
実際にどのようなプロモーションをされているのか見てみると、ブランド別にあるテーマやコンセプトは保ちつつ、「おもしろさ」を追求したバズりやすい動画の投稿をされています。
例えば、チキンラーメンの「しろたま安全ビデオ」では、どのように美味しそうなしろたまを作るかを伝える動画なのですが、それを飛行機の「安全ビデオ」風に制作しています。チキンラーメンを美味しく食べるために欠かせない、しろたまの作り方を学べるという情報のあるコンテンツであるだけでなく、それをユーモアある動画構成で伝えています。
おもしろさのある動画を配信する結果、SNSにも自然と広がっていき、またメディアでも取り上げられる機会が自ずと増えていっているようです。
5. マクドナルド
最後に紹介するのは、マクドナルドさんの事例です。マクドナルドさんでは2010年以降あたりから、使用する食材の安全性について消費者の間で疑われるようになり、一時期経営不信が続く時期がありました。異物混入や消費期限切れなどの問題が重なったこともあるでしょう。
そうした悪い状況を脱却するために、YouTubeの企業アカウントを活用されています。具体的には、食材の安全性や生産地の様子などを伝える動画を配信することで、ユーザーの信頼回復に努めようとしています。
例えば、チキンナゲットに使用されている鶏肉に対しての解説動画であったり、生産工場で鶏肉を処理する過程を紹介していたりと、消費者が普段知らない生産時点での風景をドキュメンタリー風に知ることができる動画です。
生産における取り組みを映像を通してすべて隠さず消費者に伝えることができ、「よくわからないけど安全面で不安がありそうだから来店は控えよう」と感じていたユーザーに対しても、「安全面に問題はない」というメッセージをしっかりと伝えることができたのではないでしょうか。
まとめ
YouTubeの企業アカウントについて紹介しました。個人アカウントと同様に、企業アカウントは非常に簡単に開設できることがおわかりいただけたでしょう。また、開設における費用は一切かかりませんので、誰でも気軽にコンテンツを配信できるプラットフォームとして、使わない手はないでしょう。
YouTubeの企業アカウントはさまざまな使い方があるため、どんなコンテンツを配信するのか、どんな目的で運用するのかなどはしっかりと決めておきましょう。すでに、YouTubeをうまく活用しながら企業プロモーションや商品プロモーションに成功している企業もたくさんあります。これから企業アカウントの運用を検討されている方は、実際に運用に成功している他社の事例から、活かせるポイントを学ぶことも戦略の一つとしておすすめです。
動画のおもしろさ、ユーザーにマッチしたコンテンツ、イベントと合わせた配信など、YouTubeを活用したプロモーションとして少しの工夫が大きなシェアに、しいては売り上げアップにつながるかもしれません。
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